医療保険は「60日型」「120日型」どちらを選択するべきか！180日ルールを要チェック
一度の入院で最大60日まで保障ができる「60日型」同じく120日まで保障ができる「120日型」
医療保険に加入する際、「60日型」「120日型」どちらにするか悩まれるかもしれません。また、「30日型」といった短期入院をメインに保障する型や「180日型」といった長期入院も保障ができる型を用意している保険会社もあります。
1回の入院で60日まで保障されれば十分じゃない？と思われる方は多いです。
実際、短期入院が主流の今の時代で2ヶ月以上入院することは珍しいですからね。
現在、医療保険の主流は60日型です。
しかし、どの型を選択するか考える前に医療保険の「180日ルール」というものを理解しておくべき必要があります。
180日ルールとは
180日ルールとは、同一の傷病で180日以内に入院をした場合に一回の入院とみなされるというルールです。
仮に、脳梗塞で30日間入院後、180日以内に脳梗塞で50日間入院したとしましょう。
60日型の場合、2回目の入院で使えるのは30日分までとなります。(1回目の入院での30日分＋2回目の入院での30日分)
120日型の場合、1回目の入院での30日分＋2回目の入院での50日分全てが保障対象になります。
※「原因疾患が同じ病気での入院を一入院とみなす」「病気は全て一入院とみなす」「病気・事故全て一入院とみなす」という細かな違いは保険会社・商品によって異なります。
連続した入院ではないが繰り返し入院することによって、入院限度日数を越えてしまったということは十分考えられます。
120日型のほうが良い？
当然ですが、保障できる日数が多い120日型の方が保険料が高くなります。
少しでも保険料を押さえたいのであれば60日型が良いでしょう。
逆に、長期入院が心配な方には120日型がおすすめ。高齢者、三大疾病や精神疾患系の病気は入院が長引く傾向にあります。
多額の医療費がかかるのは入院が長引いた時ですからね。健康保険や高額療養費制度の対象にならない差額ベット代には頭を悩ませることになります。大きなリスクに対して万全の備えをしておきたいという方は120日型が良いでしょう。
とはいったものの、私は60日型を選択して医療保険に加入しています。
自分自身が一入院の限度日数を超えることが想像できなかったという点と料金の違いが大きいということが理由で短い型を選択しました。
正直どちらを選択するかは自分の好みで決めてしまって問題ないでしょう。
※保障できる日数が極端に短い30日型はあまりおすすめできませんが。
180日ルールのことまで説明してくれる保険募集人は多くないはずです。
そもそも、180日ルールを理解していない保険募集人がいるのも事実・・・。
医療保険は、180日ルールを理解したうえで自身にどちらの型がフィットするかを考え契約しましょう。
口座不備に注意！保険契約「未成立」「不成立」の要因
口座情報の不備による保険契約不成立。
とても多いです。
口座情報の不備が発生してから解消までには期限が設けられています。保険会社からの通知に気が付かずに不成立ということも少なくありません。
折角、審査も通りいざ成立となるかと思いきや口座不備というのは非常に勿体ない。
クレジットカード契約ではなく、口座引き去りで契約をした場合は申込書に口座情報を細かく記入する必要があります。
金融機関名、支店名、口座番号、口座契約者名、印鑑等。
不備の要因は様々です。
今回は口座不備の主な要因を簡単にまとめました。
印鑑相違
私の体感だとこれが一番多いですね。
必ず登録した口座の印鑑が必要です。
登録印が分からなくなってしまった場合は金融機関に確認してから押印しましょう。
複数の印鑑を金融機関に持参すればどれが正しい印鑑か教えてもらえます。
印鑑不鮮明
これも印鑑相違と同じく不備の要因です。
朱肉が少ないとどうしても不鮮明になってしまいます。印鑑備え付けの朱肉ではなく、上記画像のような専用の朱肉がオススメ。
印鑑を押す際は何かしらの用紙を下に挟むと上手くいきやすいです。
フリガナ未記入
「フリガナ」と記入がある場合は必ずフリガナを記入しましょう。
名前が「山田太郎」であっても記入が必要であれば未記入は不備要因。
お金が絡む情報のため不備には厳しいです。
各種丸漏れ
「銀行」「信用金庫」「農協」
「本店」「支店」
「普通」「貯蓄」
必要であれば、それぞれ丸漏れがないように気を付けましょう。
○○銀行と記入して銀行にも丸を付けてしまったという、うっかりミスにも要注意。
まとめ
印鑑に関連する不備には要注意。
その他、どれだけ気を付けていても不備が出ないとは限りません。
万が一口座の不備が発生した場合は、保険会社か金融機関から通知が届きます。合わせて「口座振替依頼書」が郵送されてくるでしょう。
指定の期日までに不備を解消しないと不成立となるため早急に対応しましょう。
最後に、書類全体を通して消えるボールペンの使用は完全NGです。
鉛筆扱いとなり綺麗にかけていても不備となってしまいます。
上記ポイント押さえて申し込み用紙を記入してみて下さい！
保険契約が謝絶になる理由
生命保険全般に言えることですが、申し込みをした保険が必ずしも引き受け成立になるわけではありません。医療保険・がん保険・死亡保険どれも同じです。
100%確実に引き受けできると断定できるケースは存在しません。
申し込みした保険が、謝絶・引き受け不可となると必ず通知が届きます。
通知内容は謝絶・引き受け不可となった理由によって異なりますが、「保険契約見合わせのお知らせ」といったオブラートに包んだ内容で書面が届くことが大半です。
折角、時間をかけて申し込みをしたのに結局加入できないとなるのはとても悲しいですよね。
保険の公平性を保つためとはいえ納得できないこともあるかと思います。
今回の記事では、謝絶になる原因を解説していきます。
体況上の理由
一番多いのが、体況上の理由による謝絶です。
申し込みをした被保険者の健康状態が、保険会社の基準を満たしていないため引き受けできませんといったケースですね。
ほとんどの商品が保険申し込みの際に告知が必要です。
一般的な生命保険であれば、人間ドック健康診断で指摘を受けた内容や入院歴や手術歴等を細かく記入したうえで申し込みする必要があります。
※持病がある方向けの保険商品の場合は、「はい」「いいえ」のみの質問に答えればいい商品が多め。
体況上の理由による謝絶も2パターンに分類されます。
・告知した内容による謝絶
これは特別解説する必要はないでしょう。
既往症が何もない方と複数の傷病で通院している方では保険に加入できる確率は明らかに異なります。
特に直近で入院・手術歴がある方や重い病気で通院中の方は謝絶リスクも高めです。
保険会社によっては、身長・体重の告知が必要なケースがあります。その場合は、BMIが標準体から極端に離れていた場合は謝絶リスクが増します。
心配な方は、申し込みの前に保険会社コールセンターに事前に連絡して確認することをおすすめします。下記の記事でも解説していますが、「診療開始時期」「入院・手術の有無」「入院・手術をした時期」「現在の状況(治療中・検査中・経過観察中・完治など)」をまとめておくと明確な回答をもらいやすいです。
※回答結果はあくまで目安。実際の審査内容は異なることもあります。
・過去の給付歴による謝絶
告知書に記入した内容には問題ないが、過去に給付金請求歴があったというパターンです。もちろん、過去に給付金請求をしたからといって必ずしも謝絶になるわけではありません。
可能性としては上記の告知した内容による謝絶の方が謝絶理由で多い印象。
職業による謝絶
職業を理由とした謝絶というケースもあります。事務、営業等一般的な職業であれば特別問題はないでしょう。
ただ、危険職種や特殊な職業の場合は話が異なります。
具体例としては、高所作業者、パイロット、一部スポーツ選手、一部水商売、一部漁業従事者等ですかね。
一般的に考えて、リスクが高いと判断される職種だと厳しく判断されます。
モラルリスク
過去に保険金を不正受給しようとしたことがある。このような場合は当然加入は難しいですよね。データが残っていれば当然謝絶になる可能性が高いです。
また、保険会社によっては「年間の収入額」「他社保険の加入状況」の告知が必要なケースがあります。
例えば、収入が全くないにも関わらず多額の保険を申し込みした場合や他社で多額の保険をかけているにもかかわらず、新たに多額の保険を申し込みをする。
上記の場合は厳しく査定される可能性が高いと考えたほうが良いでしょう。
大抵の保険会社であれば、「自社通算の申し込み可能保険金額」「他社を含めた通算加入限度額」が定められています。
こちらも心配な場合は問い合わせをすれば教えてもらえます。
最後に一点。
代筆もNGです。
代筆とわかれば謝絶になる可能性があります。
・健康状態の問題
・職業の問題
・モラルリスク
上記3点が謝絶になる主な要因です。
ただ、なんで謝絶になるの？と思うような謝絶に遭遇することもあります。
保険会社の審査担当者しかわかりません。
基本的には、上記3点を抑えておけばOKです！
ちなみに、保険会社によって審査基準は異なります。A社で断られた場合でも、B社では引き受けできたというケースも多々あります。
1社で断れたから他でも入れない！というわけではないので認識しておいた方が良いでしょう。
【新型コロナウイルス】災害割増保障を適用する保険会社一覧
当初は、新型コロナウイルス感染症が直接の原因で死亡した場合でも「災害割増保険金」の対象とする保険会社はありませんでした。
現在は徐々に支払い対象とする保険会社が増えてきています。
※場合によっては過去に遡り給付対象
既に災害割増特約の対象となっている感染症と同様に「急激かつ偶発的な外来の事故を保障する災害保障の要件を備えている」と判断されたのがポイントですね。
2020/4/23現在、新型コロナウイルス感染症を直接の原因として死亡した場合に「災害割増保険金」を支払い対象とする保険会社の一覧を下記にまとめました。
災害割増適用保険会社
・アクサ生命
・アクサダイレクト生命
「新型コロナウイルス感染症」による【重要なお知らせ】 | アクサダイレクト生命保険
・アフラック生命
・かんぽ生命
新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴う保険金の倍額支払のお取り扱い｜お知らせ｜かんぽ生命
・住友生命
住友生命保険(公式HP上記「お知らせ」から確認可能)
・第一生命
・日本生命
・フコク生命
・明治安田生命
上記は公式ホームページから確認が取れた保険会社となります。
これだけの保険会社が災害割増適用としています。
現在、災害割増適用外としている保険会社も適用するかを早期に検討していく必要があるでしょう。
全保険会社で統一になるのではないかなと予想していますが現状何とも言えません。
ちなみに、保険とは異なりますが共済も確認してみるとJA共済が「災害死亡共済金等の支払い対象とする」 という公式リリースを出していました。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について災害死亡共済金等のお支払対象といたします | 2020年 | お知らせ | JA共済
新型コロナを災害割増の対象とすることについては賛否両論あるでしょう。
現状、日本でのコロナによる死亡率を考えれば保険会社の財務に与える影響はそこまで大きくないかと思います。
ただ、今後死亡者数が爆発的に増えてきたらどうなるか。
原因不明の肺炎による死者数が増加しているとも聞きます。
災害割増対象に踏み切るのは大きな決断です。
私としては、想定外の死という突然の出費に対する保障として、災害割増の適用を早期に判断した保険会社は評価されるべきだと考えています。
自身が加入している保険・共済に災害割増保障という制度があるかどうかは確認しておいて損はないでしょう。
※そもそも災害割増保障という制度がない保険会社もあります。
今後、対象保険会社が増えた場合は記事も更新していきます。
失効には要注意！復活が出来ない医療保険もある
保険料の払い込みが滞ると保険は効力を失います。
といっても、保険料を払えなくなったからといって急に保障が無くなるといったわけではありません。
入り用があってたまたま残高不足で引き去り出来ずということもありますからね。
保険料の払い方(月払いか年払いか等)や保険会社ごとに復活の基準は異なります。
復活の具体例
医療保険、口座、月払い、毎月25日引き去りと仮定します。
仮に、4/25日に口座の残高不足などによって保険料の引き去りが出来なかった場合、翌月5/25に2ヶ月分の保険料請求がいくケースがほとんどです。
5/25引き去りができず5月末日までに保険料を振り込まなかった場合は失効になるといった流れです。
※規定は各保険会社ごとに異なります。
失効で一番多いのが口座の残高不足が原因によるもの。
失効すると下記の通り非常に面倒です。
復活までの流れ
保険が失効すると保険会社から保険の効力が無くなったことを知らせる書面が届くのが一般的です。復活可能な商品であれば、大抵は復活までの流れが記載された書面も同封されています。
復活制度があるからといって無条件に復活できるかといえばそうではありません。
復活するためには下記のような条件があります。
・復活のための再審査
過去の給付歴や再度告知書を提出したうえで引き受け可能かを保険会社が再審査します。何度も給付金を請求していれば当然審査は厳しくなります。
しかし、早期失効ではない場合加入した当時に比べると年齢が上がっているでしょう。一般的には、新規申し込みと比較すると審査は緩い傾向にあります。
もちろん引き受けできないケースもありますが、健康状態が以前と比較して悪化しているから復活できないと思い込まないほうが良いでしょう。
・未納分保険料の振り込み
復活する場合は過去に遡って未納分の保険料を振り込まなくてはいけません。
3.4か月ならば何とかできるという方も多いでしょう。
ただ、保険料の払い込みが難しくて失効になってしまった方がそれ以上の保険料を振り込まなくてはならないとなると厳しいのではないでしょうか。
結局振り込みができずに完全失効してしまいます。
失効後、一から加入し直すケースを失効新規などと言ったりもします。
復活できない医療保険の存在
私自身、保険は一定期間内であれば復活できるのが当たり前という認識でした。少し保険に詳しい方であれば復活制度について十分理解しているという方も少なくないでしょう。
医療保険に限ったことでもありませんが復活できない保険もあります。
昔から存在する保険会社は大抵復活制度がありますね。
比較的最近出来た保険会社だと復活制度がないところがチラホラ見受けられます。
・銀行やクレジットカード会社の不手際による引き去り不可。
・口座を変更した際に印鑑不備等で引き去り出来ず。
・口座からクレジットカード、クレジットカードから口座に引き去りを変えた際に手違いで引き去り出来ず。
上記のようなことは誰にでも起こりえます。
いつ何があるかは分かりません。
保険加入の際は復活制度があるのかどうかも注視したほうが良いでしょう。
このブログでは、主に医療保険関連の話題を記事にしているので是非参考にしていただければと思います！
共済と医療保険を比較！結局どっちがいいのか
「共済」「医療保険」加入するならどちらがいいのか。
頭を悩ませている方も多い印象。
基本的に、共済のコスパは抜群です。
とにかく掛け金重視の方。
月々の支払いを抑えて保障を持っておきたいのであれば共済から検討することをおすすめします。
「都道府県民共済」「コープ共済」「全労災」「JA共済」ここらへんが代表的な共済ですね。
共済を選ぶのであれば上記の中から選んでおくのが無難かなと思います。
ただ、共済に加入する前に最低限共済の特徴は押さえておいたほうがいいでしょう。
掛け金が安い
保険会社は営利企業です。
保険は助け合いの商品といっても利益を生み出さなくてはいけません。
共済は、民間の保険会社と違い非営利事業です。営利を求めないため、掛け金を抑えてそれなりの保障を準備することができます。
比較してみると分かりますが、民間の医療保険と同じような保障内容でも共済の方が料金を安く抑えられることがほとんど。
掛け金が手軽というのが共済最大の利点です。
割戻金がある
掛け金の運用益(余剰金)に関しては、加入者に割戻されます。
営利を目的としないというの大きいですね。
掛け金の2.30%以上払い戻しされるということも決して珍しくはありません。
公式HPで前年度の払戻金を確認できることも多いため共済に加入するのであれば一度確認しておくことをおすすめします。
ただでさえ掛け金が安いのに割戻金が発生するケースも多い。
このあたりが共済はコスパ抜群と呼ばれる要因でもあります。
掛け金が一律
民間の保険の場合、保険料は被保険者の年齢ごとに細かく設定されています。加入年齢が一歳違うだけで保険料が異なるのが一般的。
その反面、共済は年齢に関係なく掛け金が一律です。
「○○歳まで加入できます」といった加入年齢に制限を設けている場合がほとんど。加入年齢制限ギリギリの方からすれば「リスクの少ない若者と同様の掛け金」で加入できるというのは大きなメリットですよね。
20歳と50歳では給付金を受け取る確率は50歳の方が明らかに高いですからね。
それでも、掛け金は一律。
保障が減る・満期がある
民間の保険会社の場合、加入時の年齢で一生涯保障というのものが基本です。
※更新型の保険も多々あります。
共済は、一定の年齢ごとに保障が減っていき最終的には保障が完全に無くなるというものがほとんど。
85歳で保障が完全に無くなるものが多いです。
若い時は安くて保障も手厚くコスパ抜群ですが、一定の年齢を超えると必ずしもそうとは言えなくなってきます。
それでも営利を求めない分、保険と比較すると割安なことが多いですけどね。
まとめ
割安な掛け金で医療保障を持ちたいというのであれば、共済の方が良いでしょう。
最近の共済は特約も充実してきています。
がん保障強化特約、三大疾病充実特約、女性疾病特約等々。
主契約は一番安いプランで、好みの特約を付加しておくというのが個人的なおすすめ。
弱点としては、一生涯の保障を持ちたいという方の意向には沿わないという点。
一生涯の医療保障を持ちたいのであれば医療保険を選択したほうがいいでしょう。
最近は、終身タイプの共済も出てきましたが保険と比較して優位性を感じません。
割安な掛け金＋割戻金のインパクトは大きいですが、共済の弱点も把握したうえで検討しましょう！
親・祖父母の保険は要チェック！80代の祖父が高額な医療保険を契約していた件
高齢な家族がいる方は、家族の保険加入状況を一度は確認したほうが良いでしょう。
知っていると知っていないとでは、給付金の支払い事由が発生した場合の対応が大きく変わってきます。
また、非常に高額な保険に加入しているケースもあるため保険について考える良い機会になります。
下記は完全に私事ですが具体例として参考にしていただければと思います。
少し前の話になりますが、80代の祖父が大病で入院手術をするということになり医療保険の加入状況を確認してみました。
祖父とは保険の話は一切したことがありません。
また、保険に興味があるような雰囲気は一切なく、年金額も少ないため医療保険に加入しているとは思ってもいませんでした。
保険とか興味なさそうな元気なおじいちゃんです。
念のためと思い、保険の加入状況を確認してみると衝撃を受けました。
月払い保険料が1万円を遥かに超える医療保険を2本も契約していたんです。
どちらも大手外資系の生命保険会社。
ちなみに、2つの保険を合算した場合の月払い保険料は3万円程でした。
おそらく年金額の半分程度を保険に回していたのでしょう。
明らかに払い過ぎ。
収入と支出のバランスおかしすぎますね。
その後、入院を繰り返したり、手術を複数回受けたりもしたので結果的には加入していてくれて良かったなとは思いましたが唖然としました。
事前に相談を受けていれば、100%やめておけと伝えていたでしょう。給付金を受け取った今でも収入の半分を医療保険に回すというのは賛成できません。
皆さんが思っている以上に、高齢な家族が多額の保険料を払っていたというケースは意外に多いです。
時間がある際に是非確認してみていただければと思います。
今回の記事で伝えたいのはどちらかという下記について。
高齢家族の保険加入状況確認は必須
タイトル通りですが、親、祖父母などの高齢家族の保険加入状況は必ず確認しておきましょう。
今回のケースでは、祖父が保険に医療保険に加入していることを認識しており、それを家族に伝えることができる状況だったため給付金請求をすることができました。
そして、「指定代理請求特約」という特定の親族が代理請求可能な特約を付加しており、子供(私の親)を指定していたため請求もスムーズにできました。
もしも、高齢な保険加入者が認知症になっていたり、突発的な事故で保険のことを家族に知らせることができなかった場合は給付金の請求ができないケースも出てきます。
保険の加入状況を知らなければ給付金請求まで辿りつきません。
給付金請求事由が発生してから数年経ち時効となっても不思議ではありません。
高齢な保険加入者におすすめしたいのは下記3点です！
・契約している保険証券の場所は必ず家族に伝えること
・指定代理請求人は必ず指定すること
・(可能であれば)家族登録サービスに登録すること
特に、証券場所の共有と指定代理人の指定は必須です。
最も避けたいことは加入している保険が何なのか分からなくなること。その場合でも保険証券さえあれば何とかなります。
また、指定代理請求特約を付加しておけば自分で請求できない特別な事情(寝たきりや認知症等)が出てきた場合、代理人が簡単に請求できるようになるため捗ります。
もしも、既契約に指定代理請求特約が付いていない場合は即付加しましょう。
※指定代理請求特約は基本的に無料。
家族登録サービスは、制度がない保険会社もあるため必須とは言えませんが登録しておくに越したことはありません。
※家族登録制度がない保険会社もあります。
詳細は過去記事を参照していだければと思います。
高齢者に保険が必要かどうかというのは個々の考えがあるので結論は出ません。
私の祖父のように年金額の半分を医療保険に投入するのは明らかにおかしいですが、、、。
それはそれとして、保険に加入しているのに請求しないというのが最も避けるべきことです。
上記3点の施策は、お金がかからず万が一の際に効果が絶大な方法なので是非前向きに考えてみて下さい！
